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企業の雇用への変化

進路を決める時期になると、いろんな学校の情報を集めることになります。
高校から大学へ進むにしても、資格取得のために専門学校に進むにしても情報が多い方が将来の進路に困ることがありません。
近年では専門職の技術をもった有資格者を前提に求人をしている企業が多く、未経験であったり無資格でも同じ職種に就くことは不可能ではありませんが、収入に大きな差が生まれているようです。

同じ仕事をしていても、学歴や資格の有無で収入に差が生まれるというのは、これからの日本でも変化は期待出来ないのが現状です。
実力主義とはいっても、実際に業務をしていた上での評価は出来るものの、これまでの業務成果を知らない企業にとっては資格や学歴が判断材料になってしまうのは仕方がないことかもしれません。
30年ほど前までは、企業も雇用した人材が希望の成果を上げることが出来なかった場合、解雇という厳しい決断をすることが多々ありました。そして社会もこのような状況を受け入れていました。
ですが現在では企業の希望に沿わないからといって解雇することは出来ません。

一度雇用すると、本人が希望するまで雇用を続けなければならないので、企業も新しい人材の採用に慎重になっています。
そして同じ仕事をするのであれば、最初から学歴や資格を取得しておこうと考える人が増えてきているのです。大学でも率先して資格が取れるように指導をしていますし、そのためのカリキュラムを用意している大学もあります。

特に同じような職種であっても長く働き続けることが可能な職種を、将来の仕事として勧められることが多いようです。
IT関連の仕事はこれからも需要が高いので、エンジニアの仕事に関係する授業をする大学もあります。その中でも将来性があるとして考えられているのがサーバエンジニアなどの管理に関わる仕事のようです。
サーバエンジニアになるには、ITに関する知識が多量に必要ですが、長く働き続けるという観点から考えてみるのも良いのではないでしょうか。